書字の困難とは？——ASHAは「手書きは運動の技能だけではない」と書いています

国の手引の「書く能力」は、二つのことを言っています

学習障害の定義は「聞く、話す、読む、書く、計算する又は推論する」のうち「一つないし複数の特定の能力」に著しい困難を示す状態とされています（→学習障害（LD）とは？）。

🔴🔴 ASHAが書いている「手書き」の中身

「時間内に終える力」に影響する、とも書かれています。書けるかどうかだけでなく、どれだけの時間と労力がかかるかも困難のあらわれ方として記述されています。

🔴🔴 「疑われる場合」にも配慮を、と書かれています

日本でも、配慮の提供は障害者差別解消法 第7条第2項・第8条第2項により「その旨の意思の表明があった場合において」始まります。そして同法 第2条第1号の「障害者」の定義は「障害及び社会的障壁により継続的に……相当な制限を受ける状態にあるもの」で、診断や手帳を要件としていません（→合理的配慮とは？）。

関わる職種が複数いる、と書かれています

ASHAは、書きことばの障害の評価と支援には職種をまたいだ実践が伴うことが多いとし、チームに含まれうる職種を挙げています。

• 読みの専門家
• 🔴作業療法士（手書きの配慮について、事例ごとに相談できるとされています）
• 特別支援教育の教員
• 学習の専門家
• 理学療法士
• 🔴言語聴覚士（読みと書きの障害の診断・評価・治療に直接の役割を果たすとされています）
• 第二言語としての英語の教員

見えにくさと、二次的な障害

書くことは、「がんばれば書ける」ように見えてしまう領域です。手引はこうも書いています——「学習場面への参加の困難さを感じることが多く、また本人は努力していても周囲にはそれが認められにくい場合もあることから、その結果として、不登校や心身症などの二次的な障害を起こす場合がある」（→二次障害とは？）。

学校に伝えるとき

1. ①文字を書くことと②文章を組み立てることのどちらで止まるかを分けて伝える（手引の「書く能力」は二つに分かれています）
2. 口で言えるかどうかを確かめる——話せるのに書けないのか、そもそも内容が浮かばないのかで、手立てが変わります
3. 時間と労力を記録する——「何分かかったか」「終わったあとどうなっていたか」
4. 試したい配慮を具体的に挙げる——書く量を減らす、写真で記録する、キーボード、時間の延長、解答の書き方
5. いつ見直すか——「一学期試して面談で見直す」と期限を添える

この記事で書かないこと

診断基準・チェックリストは書きません。診断は医師が行うものであり、また一覧を先に読むと日々の様子が項目の当てはめとして見えてしまうためです。

「何歳でどんな字が書けるか」の目安も書きません。日本語の文字の習得について、確認できた一次情報に年齢ごとの目安がないためです。

練習法・教材・訓練の効果も書きません。効果がないという意味ではなく、ここでは判断しないという意味です。

書けるのは、ASHAと国の手引と法令が何と書いているかまでです。

どこに相談すればいいか

※本記事は一般的な情報提供です。診断に関する判断は医師などの専門機関にご相談ください。療育は医療ではありません。

出典

• American Speech-Language-Hearing Association「Written Language Disorders」（Practice Portal）手書きの困難は語を書いて綴る力・考えを書いて十分に表す力・書く課題を時間内に終える力に影響しうること／発達性の手書きの困難は正書法的コーディング（文字の抽象的な表象を、語を書くときに使う運動の動きへと対応づけること）の困難と関連すること（McCloskey & Rapp, 2017）／「その子どもや青年が手書きの障害を診断されている場合、または疑われる場合には、評価の場面と指導の場面で配慮を提供することが重要である」／作業療法士に事例ごとに相談して配慮を助言してもらえること（例＝キーボードの使用を認めること、代筆する人をつけること）／「しかしながら、手書きは運動の技能だけではない。それは書きことばの技能でもあり、適切な場合には手書きの指導は読みと書きの指導と統合されうる」／綴りと言語領域の相互の結びつきが「読むことには長けていても綴りや書くことには困難を抱えうる理由」を説明すること（Apel, 2009）／職種をまたいだ実践に含まれうる職種
• 文部科学省「障害のある子供の教育支援の手引～子供たち一人一人の教育的ニーズを踏まえた学びの充実に向けて～」（令和3年6月改訂）第3編Ⅸ 学習障害（定義／六つの能力のうち「エ 書く能力＝文字を正確に書くこと。筋道立てて文章を作成すること」／「見えにくい障害であること」＝「本人の努力不足によるもの」とみなされたり、子供自身がカモフラージュしたりする／本人は努力していても周囲にはそれが認められにくい／不登校や心身症などの二次的な障害）
• 障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律（平成25年法律第65号）／e-Gov法令検索第2条第1号（障害者＝障害及び社会的障壁により継続的に日常生活又は社会生活に相当な制限を受ける状態にあるもの。診断や手帳の有無は要件とされていない）／第7条第2項・第8条第2項（合理的配慮＝意思の表明があった場合において、負担が過重でないとき）
• 学校教育法施行規則（昭和22年文部省令第11号）／e-Gov法令検索第140条第6号（通級による指導の対象に「学習障害者」）／第56条の5第3項（学校教育法第34条第3項の事由＝視覚障害、発達障害その他の障害）
• 理学療法士及び作業療法士法（昭和40年法律第137号）／e-Gov法令検索第2条（作業療法＝身体又は精神に障害のある者に対し、主としてその応用的動作能力又は社会的適応能力の回復を図るため、手芸、工作その他の作業を行なわせること。定義に「医師の指示の下に」が入る）
• 言語聴覚士法（平成9年法律第132号）／e-Gov法令検索第2条（業務に検査・助言・指導が明記。定義に「医師の指示の下に」は入っていない）／第42条（医師の指示を要する行為は限定）

※上記の出典は2026年9月5日に閲覧して内容を確認しました。各団体の記載は更新される場合があります。最新の情報は各サイトでご確認ください。

よくあるご質問